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海外の主要メディアが続々と「五輪反対」…日本政府の「決断」に怒りの声が

 新型コロナウイルスの感染拡大が収束しない中、米国や英国の競技団体は日本国内で行う予定だった五輪の事前合宿の中止を決断した。選手たちが安全、安心に練習に打ち込める環境ではないのが大きな理由だ。

 

 ワクチン接種が海外に比べて遅れている中、無理もないだろう。海外の主要メディアも五輪開催に反対している。米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は11日、「科学に耳を傾け、危険な茶番劇をやめる時が来た」と大会中止を求めるコラムを掲載。元プロサッカー選手で米パシフィック大教授のジュールズ・ボイコフ氏は「五輪開催へ強引に突き進む理由は三つ。カネ、カネ、そしてカネだ」と国際オリンピック委員会(IOC)を痛烈批判した。また、英国の経済紙・フィナンシャル・タイムズも「五輪というギャンブルを推し進める日本」と題して、五輪開催に反対。日本国内でも開催に向けて盛り上がりを見せておらず、反発の声が多いことを指摘している。

 

 SNSやネット上でも、「海外は、日本国内の状況を客観的によく見ていると思う。感染者の増加、緊急事態宣言の延長、ワクチン接種率とか考えたら、オリンピックのような大イベントできないでしょう。今こそ小池知事の英断を期待したい」、「国民のわずか数%しかワクチンを接種していない国へ、未知のものも含め世界中の変異ウィルスが持ち込まれる可能性があることが想像できないのだろうか。最悪な事態を想定すると年末には世界から国ごと封鎖されるという事まで考えられる。そう考えたらオリンピックを中止することのリスクなど小さなものだと思うが」などの指摘が見られた。

 五輪を開催するならば、日本政府は説明責任を果たさなけれないけない。信頼を取り戻す時間はそう多くない。